環境負荷を減らした合成燃料「e-Fuel」が改めて脚光を浴びています。欧州連合（ＥＵ）が２０３５年から新車すべてを電気自動車（ＥＶ）に切り替え、エンジン搭載車の販売禁止を決めていましたが、e-Fuelを利用するエンジン車の販売を認めることにしました。ドイツなど自動車産業が経済の基幹の国々にとってエンジン車が消え去る影響はあまりにも大きく、EV政策修正を求めていました。
欧州がEV政策を転換、e-Fuelを認める
合成燃料は製造工程から燃焼までカーボンニュートラルを実現できる可能性を持っています。EVを世界で最も早く、かつ厳しく求めていたEUから見ても妥協できる余地がありました。EVで出遅れていた日本の自動車産業にとって、欧州での新車販売への不安が拭えますが、むしろ日本のe-Fuelの取り組みを推進するきっかけになることを期待します。合成燃料も含めてEco＊Tenの視点から再考してみました。
◆欧州のEV政策転換と日本の自動車産業の影響についてはこちらの記事を一読ください。
自動車産業が消える③欧州のEV転換延期は朗報か 日本は今こそEV加速を 半導体凋落を教訓に
https://from-to-zero.com/zero-management/autopartsdespearsno3/
太陽光など再生エネを利用するのが必須
e-Fuelは、水素とCO２を原料に製造します。カーボンニュートラルを達成するためには太陽光や風力など再生可能エネルギーを利用するのが必須です。水素は電力で生産し、CO２と化学反応させて燃料化するのですが、製造工程でCO２を排出する化石燃料を利用すると、原料としてCO２を消費しても、発電時と車のエンジン燃焼時それぞれで排出するCO２と相殺されず、余分にCO２が残る計算になるからです。
再生エネを利用すれば発電時のCO２はゼロ。エンジン燃焼でCO２を排出しても、製造工程でCO２を吸収しているので差し引きゼロに。単純化していますが、これでカーボンニュートラルになる構図です。
ユーグレナはSAFで先行
日本はこれまでもe-Fuelはじめバイオ燃料などCO２排出を抑制する合成燃料の実用化に取り組んでいます。よく知られているのがミドリムシを原料に使って成功したユーグレナでしょう。創業者の出雲充さんは東大時代から飢餓の解消や環境問題への有効策としてミドリムシに注目して、試行錯誤を重ねて目標に向かっています。
その好例がSAF。棄てられる食用油、バイオマスなどを原料として航空機のジェット燃料の代替として利用が始まっています。航空機は大量のCO２を排出するため、環境保護運動から発電事業とともに批判を浴びているのはご存知だと思います。ユーグレナはミドリムシを使ったバイオ燃料で世界のトップを走っており、実用化に大きく貢献しています。
それではe-Fuelはどうでしょうか。カーボンニュートラルのゴールに到達するためには、再生可能エネルギーによる発電体制の充実が不可欠です。今回、欧州がe-Fuelを採用するのも、その事業基盤が整っているからです。太陽光発電を拡大してきたドイツはじめ再生エネの発電比率は日本をはるかに上回っています。
北海道は日本でも再生エネの先進地
日本もここ数年、北海道はじめ全国で太陽光や風力を使った発電基地が急増していますが、山間部が多く荒れた海上に囲まれた日本は再生エネをさらに増やすためには課題が多く、地域住民からの批判も広がっています。
水素の生産コスト低下に再生エネ急務
e-fuelを含む合成燃料の利用を広げるためには再生エネ拡充が急務です。生産コストを大幅に下げる最低条件だからです。
資源エネルギー庁によると、水素が原料の大半を占める合成燃料の生産コストは２０２０年で1リットルあたり約700円と試算し、水素が634円も占めるそうです。２０５０年には水素が１２７円、合成燃料が約２００円と予想していますが、ガソリンとの比較でコストパフォーマンスはどうか。まだ開発過程ですから、さらなるコスト低下が期待できますが、大量で安価に生産するためには、水素の生産コストを引き下げる再生エネの拡充が不可欠であることがわかります。
北海道に生産設備を建設を
再エネによる発電が拡大し、余剰電力にも余裕がある。今後も発電適地が見込める。それは北海道です。稚内市など北部は近い将来、再生エネだけで地域の電力消費を賄う目標です。豊田通商は送電網の拡大で余剰電力を本州まで持っていき、販売する計画です。もし本州に持っていく電力を北海道で消費すれば、北海道経済にも貢献でき、発電地を提供する地域との合意も迅速に進みます。
日本のEco＊Tenも評価上がる
北海道にe-Fuelの製造設備を建設すれば、欧州に比べて出遅れていた日本はかなり追いつくことができるのではないでしょうか。この結果、日本全体の再生エネによる発電体制の拡大にも弾みがつきます。もちろん、日本のエネんルギー安全保障にも寄与できます。e-Fuelが日本のEco＊Tenを高めるエネルギーは予想以上と期待できそうです。